人材サービス企業様｜配信データを多角的に分析し、平均クリック単価を約25％抑制

広告配信を開始した直後で、どの検索ニーズやユーザー属性が会員登録につながるのか、十分な傾向が蓄積されていませんでした。広告文では対象者向けの訴求ができていた一方、検索意図と遷移先ページの内容、入力フォームの選択肢に不整合があり、流入後に離脱している可能性がありました。

• 一般検索からの獲得不足：指名検索では登録が発生する一方、一般的な検索では成果が出ていなかった。
• 広告とLPの不一致：検索ニーズに対してページ内容が十分に応えられていなかった。
• フォーム上の離脱要因：対象ユーザーに必要な選択肢がなく、登録を完了できない可能性があった。
• 計測環境の不足：広告・SEO・SNSなど施策別の影響を正確に判断しにくい状態だった。

配信開始後のデータを、キーワード・曜日・時間帯・年齢・性別・デバイス・地域に分けて分析しました。成果につながっていない検索テーマは一時停止し、獲得が見込める検索へ配信を集中。あわせて、フォーム項目の修正、PC表示の最適化、ヒートマップを用いたLPO、コンバージョン計測環境の整備を提案しました。

• キーワード調整：検索意図とLPが合わない広告グループを停止。
• 時間帯の最適化：登録が集中した時間帯への入札強化を設計。
• フォーム改善：対象ユーザーが迷わず登録できる入力項目へ見直し。
• LPO・計測設計：離脱箇所の把握と、施策別成果を評価できる環境を検討。

運用開始後の調整により、週次の平均クリック単価は約290円から約220円へ低下し、約25％抑制しました。クリック率も約8.9％から約9.3％へ向上。短期間の配信ながら会員登録を獲得し、次に改善すべきキーワード・時間帯・LP・フォーム上の課題を明確にできました。

広告管理画面の平均値だけを見るのではなく、「どのユーザーが、いつ、どの端末から登録したか」まで分解したことで、具体的な改善方針を作れました。また、獲得できない原因を広告だけに求めず、LPやフォーム、計測環境まで含めて整理したことも重要なポイントです。

今後はフォームとLPを改善し、一般検索からも安定して会員登録を獲得できる状態を目指します。ヒートマップと施策別計測を整備したうえで、検索広告で得た傾向をディスプレイ広告やSNS広告へ展開していきます。